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18リハ専門職（ＰＴ、ＯＴ）を中心として関係者のネットワークを組む形での体制作りが考えられます。施設としての体制作りとなるので福祉用具を積極的に活用することへの施設管理者の理解も重要となります。関与する多職種間で考え方を共有する体制とすることが重要です。定期的に勉強会を実施するなどもひとつの方法です。福祉用具への関心の高いリハ専門職が複数いれば、福祉用具利用のノウハウを蓄積する専門チームを形成し、そのチームが施設全体へのノウハウ提供の核とする形も考えられます。退所時の在宅のケアマネジャーとの連携も体制整備の段階で意識しておくことが重要です。退所に備えて早い段階から福祉用具貸与事業者とも連携することを意識して、福祉用具の利用を軸に施設から居宅への環境変化においても生活駆動の継続性を図ります。リハ専門職が配置されている場合は、まずはリハ専門職を中心とした体制を組むことを検討します。配置されていない場合は、福祉用具利用に関心を持っている機能訓練指導員、看護職員、介護職員のリーダー等が福祉用具管理の担当、事業所との窓口になってもよいでしょう。施設としての体制作りとなるので福祉用具を積極的に活用することへの施設管理者の理解も重要となります。介護老人福祉施設でも関与する多職種間で考え方を共有することが重要です。定期的に勉強会を実施するなどもひとつの方法です。早い段階から経験豊富な福祉用具貸与事業者と連携し、施設内での自立支援の水準を高めることを意識しましょう。退所する場合は在宅のケアマネジャーとの連携も重要です。【契約形態の確認】体制整備の一環として、福祉用具貸与を利用する場合の施設と貸与事業者間での契約形態も確認しておきましょう。居宅で介護保険制度に基づく貸与サービスを用いる場合は、一つひとつの福祉用具について利用者と貸与事業者とでレンタル契約しますが、施設で利用する場合には施設が契約主体になります。介護老人保健施設では介護老人福祉施設では
