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60の連絡調整といった初期段階の準備に時間がかかること、特に介護老人保健施設では利用者によっては導入する福祉用具が決まるまでに時間がかかる場合があること、福祉用具の種類によっては、導入し用具の利用が生活の中で定着して変化が現れるまでに一定の時間がかかることや、機種を変更するケースがでにくく、3ヶ月では十分な効果が確認できないのではないか、という指摘があった。一方、介護老人保健施設では、3〜4か月後の在宅復帰を目標に取り組んだので、施設側への負担もなく実施できた。その他の全体的な感想として、施設でのレンタルが開始されれば、施設・利用者の両者へのメリットがでてくるが、その料金の負担をどうするべきかが難しく、施設・利用者・貸与事業所各所にメリットのある形での運用が望まれる。また、モデル事業でレンタルした福祉用具を返却後の利用者の変化について懸念する声も聞かれた。