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12以下のデータからも、モデル事業を通して、施設で福祉用具をレンタルし、専門職種が関わって利用者の状態に適したものを利用することによって、利用者の生活行動の変化等の効果や、職員の業務負担の軽減、ケアの質向上につながる効果が得られることが確認されています。参考データ：業務の変化の回答内容とその理由視点回答状況その理由福祉用具の選択しやすさについて13人中、9人が選択しやすくなったと回答・選択肢が広がる、・利用者に合った用具について福祉用具専門相談員のアドバイスを受けることができる・利用者の可能性を引き出せるなど福祉用具の調整・適合のしやすさについて13人中、12人が調整・適合しやすくなったと回答・調整可能な用具をレンタルできる為、より細かい調整が容易にできる、・福祉用具事業所の細やかな対応により、調整がしやすかったなどリハビリ指導のしやすさについて介護老人保健施設全施設がリハビリがしやすくなった・負担が軽減したという回答。・在宅で使用する予定の用具を施設の中から使用することができる為、スムーズなリハビリ在宅支援につながる。など介護のしやすさについて13人中、11人が選択しやすくなったと回答・移乗の際の介護負担や入居者様の足をぶつける等のリスクの軽減（車いす）。・座位保持等身体が安定するようになった（車いす）など対象利用者の自立に対する意識について13人中、6人が自立に対する意識が強くなったと回答・生活における行動範囲も広がり自立に対する意識に変化も見られた。・能力に合った用具を選択することで、自主訓練を行えるケースがあった・離床時間が増加した・時間を決めて歩行器を使用するようになったなど職員として、利用者の自立支援に対する意識について13人中、4人が自立支援に対する意識が強くなったと回答・自立に向けた支援方法の選択肢が広がった・環境を整えることで、利用者のできることが、拡大することが理解できた・福祉用具の有効活用が介護量軽減や対象者の活動量増加に繋がることが体験できたなど全体をとおして13人中、7人がやりやすかった・負担が軽減されたと回答・個々にあった福祉用具使用の大切さや必要性を改めて実感することができた。・選択、調整を行う時間は増大したが、利
